放火

最高裁は、共犯者または共同被告人の自白が互いに補強証拠となり得ることは確立した判例であるとした。本件において、相被告人Aの自白は、他の供述証拠（B、Cの調書）や客観的な物証（実況見分調書、ビール瓶破片、ブリキ缶、ローソク等）と総合されており、これらを合わせれば被告人との共犯事実を認定するに十分な補強を構成している。したがって、被告人の有罪認定は、自白のみに基づいたものではなく、憲法38条3項の要請を満たしていると解される。

共犯者の自白は補強証拠となり得るため、これと他の証拠を総合して共犯事実を認定した原判決に憲法違反はなく、上告を棄却する。

共犯者の自白の証拠能力および証明力に関する重要判例。答案上、共犯者の自白に補強証拠としての適格性を認める際の根拠（憲法38条3項の『本人の自白』の解釈）として用いる。ただし、現代の運用では共犯者の自白を唯一の補強証拠とすることには慎重な見解もあるため、本件のように他の物証等と「総合」して認定する文脈で活用するのが実戦的である。