放火

自白に対する補強証拠（刑訴法319条2項）として、間接証拠を用いることができるか。また、間接証拠に証拠価値が認められるか。

憲法38条3項及び刑事訴訟法319条2項にいう補強証拠は、自白が虚偽でないことを担保し得るものであれば足り、それ自体で犯罪事実を直接証明する直接証拠であることを要しない。間接証拠であっても、自白と相まって犯罪事実を認定し得る程度の証明力を有するものであれば、補強証拠となり得る。

被告人は放火の罪で起訴され、第一審において司法警察員に対する自白（供述）のほか、複数の補強証拠に基づき有罪判決を受けた。被告人側は、当該自白が虚偽であること、および第一審が挙げた補強証拠が間接証拠に過ぎず、証拠価値がないことを理由に、憲法違憲および法令違背を主張して上告した。

本件において、被告人の供述が虚偽の自白であると認めるべき証跡は存在しない。また、第一審判決が挙げた各証拠は間接証拠ではあるが、それらが直ちに証拠価値を欠くとはいえない。第一審判決は、被告人の自白とこれらの各補強証拠を総合して放火の事実を認定しており、憲法38条3項が禁ずる「本人に不利益な唯一の証拠が本人の自白である場合」には当たらない。したがって、間接証拠を補強証拠として事実認定を行った判断に違法はない。

間接証拠であっても補強証拠となり得る。自白と間接証拠を総合して事実を認定した第一審判決に憲法違反や法令違背は認められず、上告は棄却される。