窃盗

共犯者の自白を、被告人自身の自白に対する補強証拠（憲法38条3項、刑訴法319条2項）とすることができるか。また、被告人の冒頭陳述を事実認定の証拠とすることができるか。

憲法38条3項及び刑事訴訟法319条2項が求める自白の補強証拠は、自白の真実性を担保し、誤判を防止するものであれば足りる。したがって、共犯者（相被告人）の自白は被告人自身の自白とは独立した証拠価値を有し、補強証拠となり得る。また、被告人が公判期日で行う冒頭陳述等の供述も、事実認定の証拠として用いることができる。

被告人AおよびBは、窃盗等の共訴事実について第一審で有罪判決を受けた。第一審判決は、事実認定の証拠として、被告人両名の公判廷における自白、および証拠物である賍品（盗品）の存在を挙示していた。これに対し被告人側は、自己の自白以外に十分な補強証拠がなく憲法38条3項に違反する旨、および裁判官が予断を持って審理を進めた等の主張を行い上告した。

本件では、被告人両名が公判廷で自白を行っているところ、Aの自白に対しては相被告人Bの自白が、Bの自白に対しては相被告人Aの自白が、それぞれ独立した証拠として存在する。加えて、事件に関連する賍品の存在も証拠として挙示されている。これらを総合すれば、被告人の自白のみで有罪としたものとはいえず、自白の真実性を裏付ける補強証拠として十分である。また、被告人の冒頭陳述についても、判例の趣旨に照らし証拠とすることが認められる。

共犯者の自白や賍品の存在は補強証拠となり得るため、本件の事実認定に憲法・刑訴法違反の違法はなく、有罪判決は正当である。