窃盜

自白の内容と客観的証拠（被害届）の記載内容の一部（日時）が食い違っている場合に、当該証拠が憲法38条3項及び刑訴法319条2項にいう「補強証拠」として認められるか。

自白の補強証拠（憲法38条3項、刑訴法319条2項）は、犯罪事実の全部にわたって存在することを要するものではなく、自白にかかる事実の真実性を保障し得る証拠が他にあれば足りる。窃盗罪において、客観的事実の一部（日時等）に齟齬があっても、他の重要部分が一致していれば、自白の真実性を担保する補強証拠としての適格性が認められる。

被告人が窃盗の事実を自白したが、証拠として提出された窃盗被害届書に記載された被害日時が、自白において供述された日時と異なっていた。一方で、被害の場所、被害者、被害物件といった窃盗に関する具体的かつ客観的な事実の記載については、自白の内容と一致していた。

被害届の日時が自白の日時と異なっていたとしても、被害の場所、被害者、被害物件等の具体的な客観事実は自白と一致している。このような場合、当該被害届は自白にかかる窃盗事実の主要部分についての真実性を客観的に裏付けるものといえる。したがって、日時の点を除き窃盗の被害事実の存在を認めることができる補強証拠として援用することは正当である。

本件被害届書を自白の補強証拠とすることができる。したがって、これに基づき有罪を認めた原判決に憲法違反の違法はない。