強盜

自白の補強証拠は犯罪事実のどの範囲まで及ぶ必要があるか。また、共同被告人の供述は補強証拠として認められるか。

自白の補強証拠（憲法38条3項、刑訴法319条2項）は、犯罪事実の全部にわたって必要とされるものではなく、主として犯罪事実の客観的側面について、その架空でないことを証するに足りる程度のものであれば足りる。また、共同被告人の供述は、互いに補強証拠となり得る。

被告人が、他の共犯者（原審被告人A）らと金品強奪の共謀を行い、強盗に及んだとして起訴された事案。原判決は、被告人自身の自白に加え、共同被告人Aの公判供述および捜査段階の供述、さらには被害者が提出した始末書の記載を総合して、共謀および強盗の事実を認定した。これに対し被告人側は、自白のみによる認定であり補強証拠が不十分であるとして、憲法違反を主張して上告した。

本件において、原判決は被告人の自白のみで事実認定を行ったわけではない。共同被告人Aの供述や被害者の始末書といった証拠を総合しており、これらは犯罪事実が架空のものではないことを裏付けるに足りる。特に、共同被告人の供述が補強証拠となり得る以上、これらを自白と組み合わせることで判示の共謀事実を認定した過程に合理性が認められる。したがって、自白のみによる処罰を禁じた憲法の規定には違反しない。

共同被告人の供述等は適法な補強証拠となり、これらを総合してなされた事実認定は正当である。上告棄却。