強盜

逮捕・勾留から数ヶ月が経過した後にされた自白が、憲法38条2項及び刑訴法319条1項にいう「不当に長い拘禁後の自白」として証拠能力を否定されるべきか。

自白の証拠能力を否定すべき「不当に長い拘禁後の自白」に該当するか否かは、単に拘禁の期間のみで形式的に判断するのではなく、事案の内容の複雑性、共同正犯の人数、当時の裁判所における事件の輻輳状況等の諸般の事情を総合的に斟酌して判断すべきである。また、当該自白が拘禁と因果関係を有しないことが明白である場合には、任意性に疑いがあるとはいえず、その証拠能力は否定されない。

被告人は、他の共犯者十数名と共に拳銃や麻縄を用いて宿直員を抑圧し、繊維製品約1900余点を強奪した強盗事件に関与した。被告人は逮捕・勾留から約2ヶ月から3ヶ月半経過した予審および第1回公判期日に自白したが、それ以前に警察署において本件を任意に自供していた。弁護人は、当該自白が「不当に長い拘禁」後のものであるとして、その証拠能力を争った。

本件では、被告人は逮捕から約1ヶ月後には警察署において任意に自供しており、その後の予審や公判での自白はこれを再確認したものに過ぎないため、拘禁との因果関係は認められない。また、本件は多数の共同正犯が存在する複雑な事案であり、当時の下級裁判所の事件輻輳状況等を考慮すれば、勾留から2、3ヶ月程度経過した後の自白であっても、直ちに不当に長い拘禁後のものとはいえない。

本件自白は不当に長い拘禁後の自白には当たらず、証拠能力が認められる。したがって、被告人を強盗罪の正犯とした原判決に違法はない。