窃盜

刑事裁判における量刑において、前科の有無や犯罪の情状を考慮した結果、他の類似事案と異なる刑を科すことが、憲法14条の法の下の平等に抵触するか。

事実裁判所が犯人の性格、年齢、境遇、犯罪の情状その他諸般の事情を考慮して刑を言い渡した場合、その刑が他の類似の犯人に対する刑と異なっていたとしても、直ちに憲法14条の平等原則に反するものではない。また、前科の事実を量刑上の参酌事情とすることは、人種、信条、社会的身分または門地による差別には当たらない。

被告人は窃盗罪に問われ、原審において窃盗の前科2犯があること、犯行の手口、盗品（賍物）の数量、その他の諸般の事情が考慮された結果、有罪判決を受けた。これに対し、被告人側は当該量刑が重すぎるとして控訴・上告し、前科を理由に重い刑を科すことは平等権を定めた憲法14条に違反すると主張した。

原判決は、被告人の窃盗前科2犯という経歴、本件犯罪の態様や盗品の量といった個別具体的な事情を総合的に検討し、刑を決定している。これは個別の刑事被告人に対する適正な量刑判断の過程であり、特定の属性（人種、信条、社会的身分等）を理由に不当な差別を設けたものとは認められない。したがって、他の類似事案との相対的な刑の差異が生じたとしても、それは合理的な裁量の範囲内である。

被告人に前科がある事実を量刑に参酌したからといって、憲法14条に違反するものではない。上告棄却。