預り保証金等返還請求事件

本件パンフレットでは高級ホテルの存在が強調されており、上告人がこれを重視して契約した可能性が高い。また、入会金等がその特徴に相応して高額であることから、附帯施設の提供は対価関係の重要な一部をなすといえる。実際に提供された施設は当初の計画に到底及ばず、リゾートライフという契約目的を達成できない可能性がある。したがって、ゴルフプレーに直接関係がないことを理由に直ちに債務の重要性を否定することはできず、これらの事実を審理すべきである。

ゴルフプレーに必要不可欠な施設か否かという基準のみで解除を否定した原審の判断には法令の解釈適用の誤りがある。債務の重要性について更に審理を尽くさせるため、原判決を破棄し差し戻す。

契約の付随的債務か主たる債務かの区別において、表示（広告）の内容が契約の内容に取り込まれ、かつその不履行が契約目的の達成を阻害するかを重視する。特に会員制ビジネス等、施設利用の質が対価と結びつく事案で、単なる形式的なメイン機能（本件ではプレー）の可否だけでなく、付加価値部分の重要性を基礎づける際に活用できる。