窃盗

被害者が財物の所在を一時的に離れた、あるいは失念した等の状況において、依然として被害者の占有が認められるか。また、その財物を領得した行為が窃盗罪（刑法235条）と占有離脱物横領罪（刑法254条）のいずれに該当するか。

刑法235条の窃盗罪が成立するためには、財物が他人の占有下にあることを要する。占有の有無は、占有者の意思及び財物の所在場所等に基づき、その財物が依然として占有者の支配範囲内にあるか否かによって決せられる。他人の占有が継続していると認められる財物を奪取する行為は、占有離脱物横領罪（254条）ではなく、窃盗罪を構成する。

被告人は、被害者の占有が完全に失われていない財物を自己の所有物とする目的で取得した。被告人側は、当該財物が占有を離脱したものであるとして、窃盗罪ではなく占有離脱物横領罪の成立にとどまると主張して上告した。なお、具体的な財物の種類や取得時の状況、場所、時間的経過といった詳細な事案の内容については、本判決文からは不明である。