窃盗

最高裁判所は、原判決が判示した事実関係の下において、被告人に不法領得の意思が認められると判断した。具体的には、原判決の認定によれば、被告人は権利者を排除して他人の物を自己の所有物として扱う意思（権利者排除意思）を有しており、かつ、当該物件をその本来の用途に従って利用または処分する意思（利用処分意思）も認められる。したがって、不法領得の意思が具備されており、窃盗罪の構成要件を充足すると判断される。

本件における窃盗罪の成立を認めた原判決の判断は相当であり、上告は棄却される。

不法領得の意思の定義を、使用窃盗や毀棄・隠匿意思と区別するためのメルクマールとして活用する。答案上は、一時使用の成否を検討する場面では権利者排除意思の有無を、隠匿目的などの場面では利用処分意思の有無を、それぞれ具体的事実に基づき論じる際の基準とする。