強盗傷人

被告人の氏名、本籍、前科等の身許情報が客観的に確定していない場合、被告人が特定されているといえるか。公訴提起および判決の対象となる被告人の同一性が問題となる。

被告人の特定とは、公訴の提起を受けた者が誰であるかを確定することをいう。氏名、本籍、住居等が不明であっても、起訴された被疑者と公判廷において審判を受ける者が、事実上同一の肉体的実在として把握されている限り、被告人の同一性は保たれ、審理および判決の効力はその本人に及ぶ。

被告人は強盗傷人の現行犯として逮捕されたが、捜査段階から氏名（AことD）、本籍（樺太市、後に鳥取県と主張するが該当なし）、住居（不定）がいずれも曖昧であった。第一審および原審は、被告人が自ら供述した氏名や生年月日等の情報に基づき「AことD」として手続を進め、有罪判決を言い渡した。弁護人は、被告人の身許に関する証拠資料が不十分であり、被告人の特定に欠ける旨を主張して上告した。

本件では、現行犯逮捕手続書に記載された被疑者本人が、そのまま公訴を提起され、第一審および第二審の公判廷に自ら出頭して身許について自解している。第一審および原判決は、この出頭した本人に対して審理を行い判決を言い渡したものである。客観的な身許資料が乏しいとしても、起訴状に記載された人物と現に審判を受けた人物との同一性は、公判廷での自供や各証拠によって明確に確定されている。したがって、被告人が特定されていないという違法は認められない。

被告人の特定に欠けるところはなく、被告人本人に対してなされた原判決に違法はない。上告棄却。