有価証券偽造、同行使

刑事訴訟法319条1項にいう「任意にされたものでない疑」がある自白（供述調書）にあたるか否か。

自白の証拠能力が認められるためには、刑事訴訟法319条1項に基づき、当該自白が任意になされたものであることが必要である。その判断にあたっては、供述に至る経緯、取調べの態様、供述者の身体・精神状態等を総合的に考慮し、虚偽の自白を誘発するおそれや、不当な圧迫によって供述の自由が侵害された疑いがないかという観点から判断すべきである。

被告人Aが検察官に対して行った供述調書について、その任意性が争点となった。弁護人は、当該供述調書には任意性がない旨を主張して上告したが、原審は記録を精査した上で、任意性を疑うべき点はないと判断していた。

本件において、被告人Aの検察官に対する供述調書の作成過程を確認しても、取調べにおいて不当な強制や誘導があったとは認められない。記録に照らしても、原審が判断した通り、供述の任意性を疑わせる具体的な事由は存在しない。したがって、当該自白は自由な意思に基づいてなされたものと評価される。