常習賭博

刑法186条1項の常習賭博罪の成否にかかわり、判決書において常習性を認定するための具体的な判示方法およびその妥当性が問題となった。

刑法186条1項にいう「常習」とは、賭博行為を反復累行する習癖をいう。その認定にあたっては、前科の有無、賭博行為の回数、期間、賭博の種類・態様、賭金の多寡、動機等を総合的に考慮して、賭博の習癖が認められるか否かを判断すべきである。

被告人が常習として賭博を行った事案において、原審が常習賭博罪の成立を認めた。これに対し弁護人は、原判決における常習性の判示の仕方に不備があるとして、理由不備を理由に上告を申し立てた。

最高裁は、原判決における常習性の判示事項が正当であると判断した。具体的なあてはめの詳細は本判決文からは不明であるが、原審が示した賭博行為の態様や頻度等の事実認定に基づき、被告人に賭博の習癖が認められるとした原判断に違法はないと解される。

被告人の上告を棄却し、常習賭博罪の成立を認めた原判決を維持した。

常習賭博罪の起訴状や判決書において、常習性を裏付ける具体的事実（回数、期間、態様等）が適切に示されていれば、特段の事情がない限り理由不備の違法を構成しないことを示す。実務上、常習性の認定には個別具体的な事情の総合考慮が必要であることを再確認するものである。