わいせつ図画販売、同販売目的所持

1. いわゆる「ビニール本」の販売を刑法175条により処罰することが、憲法21条（表現の自由）等に違反するか。 2. 刑法175条の「わいせつ」の概念は、憲法21条および31条（適正手続・刑罰法規の明確性）に照らして不明確といえるか。

1. 表現の自由といえども公共の福祉による制限を免れず、わいせつ文書の出版・販売を処罰する刑法175条は憲法21条に違反しない。 2. 刑法175条の構成要件（わいせつの概念）は、一般人の理解し得るところであって、不明確であるということはできず、憲法21条・31条に違反しない。

被告人は、いわゆる「ビニール本」を販売した行為について、刑法175条（わいせつ物頒布罪）の罪に問われた。これに対し被告人側は、ビニール本の販売も表現の自由として保護されるべきであり、本条による処罰は憲法19条、21条、31条に違反するほか、「わいせつ」の概念が不明確であり、適正手続の観点からも違憲であると主張して上告した。

1. 表現の自由の限界について、過去の大法廷判例（チャタレイ事件、悪徳の栄え事件等）の趣旨を引用し、わいせつ文書の処罰を合憲とした判断を本件（ビニール本販売）にも維持した。 2. 明確性の原則について、刑法175条の構成要件は十分に特定されており、処罰範囲が不明確であるとの主張には理由がないとした。