窃盗

精神異常の有無は常識で容易に判定し難いものであるが、裁判官が公判廷での被告人の供述態度を仔細に観察し、かつ証人の証言等の他資料と相まって、犯行時に異常がなかったとの心証を得ることは可能である。本件において、被告人に精神分裂病の既往症や犯行後の診断結果が存在したとしても、裁判所が証拠に基づき合理的に精神状態を肯定する心証を形成している以上、鑑定を実施しなかった点をもって直ちに経験則違反の不法があるとはいえない。したがって、本件の事実認定のプロセスに違法は認められない。

被告人に精神疾患の既往等の事情があっても、他の証拠から犯行時の精神状態を適正に判断できる場合は、鑑定を経ずに責任能力を認めても差し支えない。

責任能力の判断における法的判断の優位性を示す。鑑定は必須ではないとするが、実務上は「疑いがある場合」の鑑定の重要性も示唆しており、鑑定不採用の合理性を争う際の論理構成として機能する。ただし、現代の裁判実務では精神疾患の既往がある場合は鑑定を行うのが通例であり、本判例をそのまま適用して鑑定を排斥することには慎重を期すべきである。