窃盗、強盗、詐欺、傷害

本件において、被害者Aの供述は被告人の加担事実を直接証明するものではない。しかし、当該供述により「数人の犯人が押し入って強盗被害を受けた」という客観的事実が認められる。これにより、被告人が強盗の共謀および見張りを行ったとする自白の内容が架空の事実ではないことが裏付けられ、その真実性が保障されるといえる。したがって、当該被害供述は自白の補強証拠として十分である。

補強証拠は自白の真実性を保障すれば足りるため、被害供述により客観的事実が裏付けられている本件では、自白のみによる有罪認定には当たらない。

自白の真実性保障説（実質説）を確立した重要判例である。答案上は、共犯者の自白や被告人自身の自白について補強証拠が必要となる場面で、補強の程度を論じる際の規範として用いる。客観的な被害事実に係る証拠があれば、犯人との結びつき（犯人性）まで補強を要しないとする結論を導く際に必須となる。