強盗窃盗

まず、第一審の自白を第二審で翻した場合であっても、諸般の状況に照らして一審の自白が真実であると判断されるならば、これを証拠として採用することは裁判所の自由な心証に委ねられており、直ちに違法とはならない。次に、補強証拠の範囲については、本件で原審が挙げた書証は、被告人及び相被告人の自白の真実性を補強するに十分な内容であった。犯罪構成要件の全てを網羅する独立した証拠がなくても、これらの書証と自白を総合すれば、判示各犯罪事実を認定することが可能である。

本件における補強証拠は十分であり、原判決に憲法違反や証拠法則上の違法は認められないため、上告を棄却する。

補強証拠の程度に関するリーディングケース（実質説）。実務上、補強証拠は『自白の真実性を担保し得る程度のもの』であれば足り、主要事実の全てを裏付ける必要はない。答案では、共犯者の自白を補強証拠として用いる際の許容性や、補強証拠の要否を論じる場面で本規範を引用する。