窃盗

窃盗罪の有罪判決において、被害者や被害物件等の事実適示、およびそれらと証拠との関連性の説明が不十分な場合、判決の適法性にどのような影響を及ぼすか。

有罪判決の判決書には、犯罪となるべき事実を具体的に摘示しなければならず、窃盗罪においては被害者の氏名（または員数）および被害物件の品目・数量を明示すべきである。また、証拠の説示は、認定事実と証拠との関連性を十分に理解し得る程度に具体的内容を示す必要があり、証拠の一部が虚無であったり、認定事実と証拠内容が矛盾・齟齬する場合には、判決に理由不備または理由齟齬の違法があるものと解する。

被告人は、約1年2ヶ月の間に37回にわたり複数の精米所等から米・麦・小麦粉等の食糧および雑品を窃取したとして、窃盗罪で起訴された。原判決は、証拠として被告人の供述および30名が提出した盗難届等を挙げ、包括的に犯罪事実を認定した。しかし、判示事項には糯米2斗の窃取が含まれていたが、被告人の供述は「2升」であり、数量に10倍の開きがあった。また、証拠として列挙された者のうち数名については対応する盗難届が記録上存在せず、氏名の誤記も散見された。さらに、個別の窃盗被害について、どの被害物件が誰の所有であるか等の対応関係が一切示されていなかった。