窃盗

本件において、被告人らは公判廷で犯罪表に記載された被害品及び数量（現金400円）を読み聞かされ、相違ないと述べている。この公判自白と、被害者の盗難届という客観的証拠を総合すれば、犯罪事実の認定は十分に可能である。自白した金額と証拠上の金額に多少の齟齬があっても、犯行の存在自体を認定する上での妨げとはならない。また、実刑の選択は諸般の事情を考慮した裁判官の職権行使であり、裁量の範囲内といえる。

原判決に採証法則違背や理由齟齬はなく、適法である。量刑不当の主張は適法な上告理由に当たらないため、上告を棄却する。

自白の補強法則（刑訴法319条2項）に関する初期の判例であり、自白と補強証拠の「実質的な一致」の程度を緩やかに解する実務慣行を支持するものである。答案上は、補強証拠が自白の真実性を裏付ける程度のものであれば足り、細部の不一致は証拠評価の問題にすぎないことを論じる際に引用できる。また、執行猶予の裁量性についても言及されている。