強盗傷人

1. 被告人Mは、公判廷において強盗傷人罪の構成要件に該当する主要事実を一度自白している。その後、犯意を一部否定する供述（「殴って金にするつもりはなかった」等）に転じたとしても、一度なされた自白が当然に証拠価値を失うわけではない。裁判所が先行する自白を証拠として採用し、事実認定を行うことに違法はない。 2. 被害者の記憶について、被害者が失神等に陥った事実は認められない。暴行を受けている最中であっても、金銭の所在を問われ、これに回答し、他者が金を取り出すという一連の主要なやり取りは、被害者にとって強い印象を残す事柄である。したがって、これを記憶しているとする被害者Dの証言を採用することは、経験則に照らして正当である。

被告人の先行する自白及び被害者の証言を証拠として事実を認定した原判決に違法はなく、上告を棄却する。

自白の撤回・変更があった場合の証拠能力に関する基礎的判例である。公判廷での自白（裁判上の自白）は、刑事訴訟においても自由心証を妨げるものではないが、一度なされた自白の証拠価値が事後の否定により当然に否定されるものではないことを示している。実務上、公判供述の変遷がある場合の事実認定において、どの段階の供述を重視すべきかを論じる際の根拠となる。