窃盜

本件において被告人が物件を自己の支配内に移した事実は認められる。窃盗罪の既遂は占有の移転によって成立し、その判断は犯行場所や物品の性質等の具体的事情により左右される。本件では、被告人が物件を他人の支配から自己の支配へと移転させた時点をもって、犯行が既遂に達したと評価できる。犯人が追及を免れて安全に物件を処分できる状態にある必要はないため、移転があった以上、既遂罪の成立を妨げない。

被告人の所為は、物件を自己の支配内に移した時点で窃盗既遂罪となる。

窃盗罪の既遂時期（占有移転の認定）に関するリーディングケースである。答案上では、物品が小型であれば手に取った時点、大型であれば建物外に運び出した時点など、事実関係に即して「自己の支配内」に移ったかを論じる際の規範として用いる。「安全な場所への運搬」を不要とする点は、既遂時期を比較的早期に認める趣旨である。