傷害

本件の診断書は、被害者の傷害状況を報告する目的で作成・提出されたものであり、その存在自体や成立の真正が争点となったわけではない。あくまで記載された内容が傷害事実の証明のために引用されている。このように、物理的性状ではなく記載内容が証拠としての価値を持つ文書は、実質的に証拠書類としての性質を有する。したがって、証拠物に対する証拠調べ手続（展示）を行う必要はなく、内容を周知させる手続（朗読等）で足りるため、展示を欠いたとしても旧法341条1項（現行法305条等参照）に違反するものではない。

本件診断書は証拠書類に該当し、証拠物としての展示手続を要しない。したがって、原審の手続に違法はなく、上告は棄却される。

証拠書類と証拠物の区別に関する古典的なリーディングケースである。答案上では、文書の二面性（内容を証拠とするか、存在自体を証拠とするか）を論じる際の規範として活用できる。特に診断書や供述録取書など、内容が重要なものは「証拠書類」として構成し、凶器に付着した血痕の配置や偽造文書の筆跡など、外形が重要なものは「証拠物」として扱うという基準を明示する際に有用である。