離婚、損害賠償（本訴）、離婚、慰藉料（反訴）請求

婚姻関係が事実上破綻した後に一方の配偶者が行った不適切な行為（特殊飲食店での勤務等）が、他方配偶者に対する「重大な侮辱」に該当し、離婚請求の当否に影響を及ぼすか。

民法770条1項5号の「婚姻を継続し難い重大な事由」の有無を判断するにあたっては、当事者の行為の態様のみならず、その行為に至る経緯、当時の婚姻関係の実態、およびその他一切の事情を総合的に考慮すべきである。特に、既に婚姻の実質が失われている場合には、相手方に対する「重大な侮辱」の存否を慎重に判断する。

被上告人（妻）は、上告人（夫）の処遇に耐えかねて家を出た後、2年余りを経過してから特殊飲食店（醜業）に従事した。この間、被上告人からの申し立てにより一度は離婚の審判がなされたが、上告人の異議により失効していた。上告人は、妻が醜業に従事したことは夫に対する重大な侮辱であり、離婚請求は認められないと主張して上告した。