傷害致死、死体遺棄

被告人が帰宅した時点では、依然として共犯者Aが制裁を加えるおそれが消滅していなかったといえる。にもかかわらず、被告人は「おれ帰る」と告げたのみで、Aに対して暴行を止めるよう求めたり救護を依頼したりするなどの危険を防止する措置を講じていない。これは単に成行きに任せて現場を去ったに過ぎず、当初の共謀に基づく因果性を遮断したとは認められない。したがって、Aとの間の当初の共犯関係は被告人の離脱後も継続しており、その後のAの暴行も当初の共謀に基づくものと解される。

被告人は、離脱後のAの暴行によって生じた死の結果についても傷害致死罪の共同正犯としての責を負う。

実行着手後の離脱（共犯関係の解消）に関する重要判例である。答案上では、①離脱の意思表示、②因果性の解消（結果発生への寄与の除去）の二要件を定立した上で、本判例を「因果性の解消に向けた積極的措置（制止・救護等）」が欠けていたため離脱を否定した例として引用する。実行着手前の離脱に比して、より厳格な遮断措置が要求される点に注意する。