業務上過失致死

医師ではない者が行った不適切な指示（実行行為）と、それに従った被害者の病状悪化・死亡（結果）との間に、被害者側の不適切な対応という介在事情を考慮してもなお、公判上の因果関係が認められるか。

刑法上の因果関係は、当該実行行為が結果発生の危険性を有しており、その危険が現実化したといえる場合に認められる。被害者の不適切な対応などの介在事情があったとしても、被告人の行為自体が結果を引き起こしかねない危険性を有するものであれば、因果関係は否定されない。

柔道整復師である被告人は、風邪を訴える被害者に対し、熱を上げること、水分・食事を控えること、閉め切った部屋で発汗させること等の医学的に誤った指示を行い、再三往診してこの指示を継続した。被害者はこれに忠実に従ったため、体温が42度に達し、脱水症状から気管支肺炎を併発して死亡した。被害者は医師の診察を受けず、被告人のみに依存していた。