窃盗

被告人は耳も聞こえず言葉も話せず、意思疎通の手段を持たないため、黙秘権の理解や訴訟行為の内容把握が困難である。このような状態は、被告人としての「重要な利害を弁別し、それに従って相当な防御をすることのできる能力」を欠いている疑いが強い。したがって、裁判所は医師や聾教育の専門家の意見を聴くなどして審理を尽くすべきであり、訴訟能力が否定される場合には、公正な手続を確保するため公判手続を停止するのが相当である。

被告人に訴訟能力があることに疑いがある本件においては、専門家の意見を聴くなどして審理を尽くし、能力がないと認める場合には公判手続を停止すべきである。

訴訟能力の定義を明確に示した重要判例である。精神障害に限らず、本件のような身体的障害や意思疎通能力の欠如により防御が不可能な場合も314条1項の「心神喪失」に含まれ得ることを示唆する。答案上は、訴訟能力の定義を引用した上で、具体的状況（告知の理解度等）から能力の有無を検討する際の規範として用いる。