損害賠償請求事件

患者Aは未破裂脳動脈瘤に対し、当初は開頭手術を希望していた。しかし、手術直前のカンファレンスにて、動脈瘤が脳に埋没しており開頭手術は貫通動脈等を閉塞させる危険が高い（困難である）ことが判明した。医師らはAに対し、開頭手術の危険を告げてコイル塞栓術を勧めたが、以下の点については十分に説明しなかった。（1）開頭手術は合併症時の対処が容易だが、コイル塞栓術は術中破裂時の救命が困難であるという各術式の特性、（2）再検討で判明した開頭手術の具体的な困難性。医師らはカンファレンス翌日にコイル塞栓術を実施したが、術中にコイルが逸脱し、Aは脳梗塞により死亡した。

本件動脈瘤の治療は予防的なものであり、緊急性がないため時間的余裕があった。医師らは、開頭手術が「合併症時の対処が容易」である一方、コイル塞栓術は「侵襲は少ないが術中破裂時の救命が困難で結局開頭が必要になる」という、担当医師が当然有すべき各術式の対比知見を説明すべきであった（評価：各療法の違い・利害得失の提示不足）。また、直前の検討で判明した開頭手術の具体的困難性は、Aが術式を再選択する上での重要事項である。それにもかかわらず、具体的リスクの比較検討や保存的療法の選択肢について熟慮する機会を改めて与えなかったことは、説明義務を尽くしたとはいえない（評価：熟慮機会の付与不足）。

医師らの説明は不十分であり、説明義務違反の有無について、具体的知見の説明や熟慮機会の付与があったかを更に審理させるため、原判決を破棄し差し戻す。

予防的治療（未破裂病変等）において、術前検討により当初の予定術式のリスクが具体化した場合には、代替案の提示だけでなく、双方の術式のメリット・デメリットを対比して説明し、患者に再考の機会（インフォームド・コンセント）を保障しなければならない。