窃盗

刑事被告人に対し、憲法37条1項が保障する「迅速な裁判」を受ける権利を侵害するような不当な審理の遅延があったといえるか。

憲法37条1項にいう「迅速な裁判」を受ける権利が侵害されたか否かは、事案の内容、審理の経過、遅延の理由および被告人の態様等を総合的に考慮し、審理が不当に著しく遅延したと認められるかどうかによって判断すべきである（高田事件判決の枠組み参照）。

被告人は、憲法37条1項が保障する迅速な裁判を受ける権利の侵害（審理の遅延）等を理由として上告を申し立てた。判決文からは具体的な起訴事実や中断期間の詳細は不明であるが、一審・二審を経て最高裁に至るまでの記録上の事案内容および審理経過が問題となった。

本件の記録に現れた事案の内容や審理の経過等に照らして検討すると、審理が著しく遅延した事実は認められない。したがって、迅速な裁判を受ける権利を侵害しているとの主張は、前提となる遅延の事実を欠いていると評価される。